• 震災備忘録:阪神淡路大震災 

    1995年1月17日以降の日付の無い記憶

    阪神淡路大震災とは

    1995年1月17日5時46分52秒、阪神淡路大震災が発生しました。

    兵庫県の淡路島北部(あるいは神戸市垂水区)沖の明石海峡(北緯34度35.9分、東経135度2.1分、深さ16km)を震源として、マグニチュード7.3の地震でした。

    犠牲者は6,434人にも達し、第二次世界大戦後に発生した自然災害では、東日本大震災が発生するまでは最悪のものであったそうです。

    あれから、もう29年も経過したんですね。

    あの時の経験と、今となって気付いた事を書き記しておきたい。

    その後の私

    地震発生時の事を一度両親に聞いた事があります。今となっては、もっと聞いておきたかったなと思うのですが、そうもいかんようになってしまいました。

    で、地震発生時なのですが、父親は既に起きていて、1階の四畳半の居間の炬燵で本を読んでいたそうです。そこに地震発生、食器棚とか本棚とか倒れてきたようなのですが、丁度父親の座っているところがエアポケットのような感じで何も倒れてこず、気が付くと倒てきたモノに囲まれて座っていたそうです。確かに会った時は怪我もなくピンピンしてたしなぁ…そんな事もあるんかと思いました。で、母親なんですが、2階で寝てたそうです。

    そこに地震、箪笥上部が倒れてきたそうです。ただ、母親が言うには「貧乏で良かったわぁ、箪笥の中空やったから軽くて何とかできた、服入っていたら危なかったわぁ。」まぁ、助かったから良かったのですが、貧乏が原因で助かったって…ちょっと複雑な心境になりました。地震が収まった後、1階の父親からの声が聞こえたそうで。「何でもええから履けるだけの靴下履いて降りてこい!」だったそうです。確かにあの室内で裸足は危険だったと思いますが、良く父親そんな事言ったなと感心しました。どうにか脱出して、近所の人と生き埋めになった人助けたって言ってました。確かに、実家の近隣では亡くなった方いなかった気がします。その後、近所の人と一緒に住吉幼稚園に避難したそうです。

    住吉幼稚園は指定の避難所では無かったのかもしれませんが、近所ではそう言う運用になっていたのでしょうか?

    明るくなり、皆一度家に戻ったそうです。そして幼稚園に戻って来た時には、皆片手に炊飯器持ってたそうです。生き残ったからの食糧だったと思います。

    さて、ここまでの話で気付いた事を述べてみたい。

    まずは生き残る事

    地震後に実家に入ったのですが、靴を脱いで入れる状況ではありませんでした。

    両親、良く足怪我せず脱出できたと思います。

    割れた食器なんかあると危険です。

    体で最も守らなければならないのは、頭部だと思うのですが、頭部の次は脚だと思います。

    避難したくても動けなくなってしまいますから。

    先ずは、生き残る事を考える、行動することが大事だと思います。

    つづく…。

    現在、私の枕元にある、防災用スリッパです。

  • 震災備忘録:阪神淡路大震災 

    1995年1月17日の話②

    阪神淡路大震災とは 

    1995年1月17日5時46分52秒、阪神淡路大震災が発生しました。 

    兵庫県の淡路島北部(あるいは神戸市垂水区)沖の明石海峡(北緯34度35.9分、東経135度2.1分、深さ16km)を震源として、マグニチュード7.3の地震でした。 

    犠牲者は6,434人にも達し、第二次世界大戦後に発生した自然災害では、東日本大震災が発生するまでは最悪のものであったそうです。 

    あれから、もう29年も経過したんですね。 

    あの時の経験と、今となって気付いた事を書き記しておきたい。

    その後の私 

    地震、長く感じた地震が収まりました。ベッドの中で、「今の何?これが地震?」まだ何か起こったのかよく理解できぬまま、とりあえずテレビつけてみました。ここで初めて近畿地区で何か大きな地震が発生したらしい事が理解できました。ただ、大きな地震など経験した事が無かったので、どのような被害が発生しているのかなんて、全く想像できませんでした。また、早朝に発生したため、報道機関も情報入手が困難だったのでしょうか、詳しい被害状況についてはまだ報道されていませんでした。 

    ここで覚えているのは、各地の震度が報道され始めたのですが、何故か神戸だけ震度が出ていませんでした。「あれ?なんで神戸だけ震度出ないんやろ?」不思議に思いながらテレビを見ていたら神戸の震度がでました。神戸震度6…「はぁ?震度6?やばい!!」私の実家は、神戸市東灘区の住吉ってところにありました。実家と言っても、築40年以上の木造の5軒長屋です。当時は両親だけが住んでいました。木造のボロ長屋、両親無事なんか?あれが地震に耐えられるんか?。私の心に暗雲が垂れ込め始めました。 

    電話 

    私は急いで、寮に1台だけある公衆電話に向かいました。当時はまだ携帯電話は、さほど普及しておらず、私も、両親ももっていませんでした。 

    実家に電話をかけてみました。 

    「トゥルルルルー、トゥルルルルー。」まだ回線がパンクする前だったのか、この時数回電話しましたが、電話は繋がりました。けど、誰も電話にはでませんでした。 

    「電話が鳴るっちゅーことは、電話は無事、でも何で誰もでーへんねん?」私の頭の中パニックになってきましたが、このあと回線がパンクしたのか電話は繋がらなくなりました。 

    両親は無事なんか?実家はいったいどないなっているのか?私の心の暗雲が更に広がっていきました。 

    さて、ここまでの話で気付いた事を述べてみたい。

    公衆電話 

    当時は、携帯電話が今の様に普及しておらず、固定電話、公衆電話が主流でした。 

    で、この公衆電話なんですが、これは「災害時優先電話」なんです。 

    輻輳(ふくそう)が発生しても繋がり易いんです。私の実家への電話が当初繋がったのも 

    回線が地震で切れなかったってのもありますが、公衆電話から掛けたことも電話が繋がった要因だったのかもしれません。 

    ※輻輳(ふくそう)交換機の一定時間内に処理できる能力を越える電話が集中することにより発生するいわゆる「電気通信網の渋滞」のこと。 

    公衆電話について少し注意しておきたいのが、 

    ・公衆電話は、停電しても使用できますが、その場合テレホンカードは使用できません。 

    使えるのは、小銭(10円・100円)だけです。ちなみに、100円ではおつりでません。 

    緊急時を考えると、少しくらい小銭は持っていた方が良いかもしれませんね。 

    ・公衆電話は停電しても小銭があれば使えるのですが、どうも電話機の小銭が貯まるところが小銭でいっぱいになると使用できないようです。(当時のわたしの経験です。) 

     今の子供たちは、公衆電話の使い方しらないらしいってニュース見た事があります。 

     公衆電話の使い方知ってて損は無いと思います。 

     つづく…。 

  • 震災備忘録

    1995年1月17日以降の日付の無い記憶

    阪神淡路大震災とは

    1995年1月17日5時46分52秒、阪神淡路大震災が発生しました。

    兵庫県の淡路島北部(あるいは神戸市垂水区)沖の明石海峡(北緯34度35.9分、東経135度2.1分、深さ16km)を震源として、マグニチュード7.3の地震でした。

    犠牲者は6,434人にも達し、第二次世界大戦後に発生した自然災害では、東日本大震災が発生するまでは最悪のものであったそうです。

    あれから、もう31年も経過したんですね。

    あの時の経験と、今となって気付いた事を書き記しておきたい。

    避難困難地域

    避難困難地域と言うものがあるそうです。

    避難対象地域とは、地震発生後、津波による被害が予想され、直ちに避難が必要な地域の事だそうです。具体的には。

    ・津波の影響: 津波が到達するまでの時間が短く、住民が安全な場所に避難するための時間  が不足している地域。

    ・地形的要因: 高台や避難所が近くにない、または避難経路が確保されていない地域が多い。

    ・人口の影響: 避難困難地域には、報道によると全国で28万4千人の住民が住んでいるとされているそうです。ただ、人数未把握の市町村もあるそうです。う~む、どうして自治体によりこう言う違いがあるのか?本当に調べていないのか?住民に不安を与えたく無いので非公表にしているのか?これで、避難しなければならない事態が発生したら、どうするんだろうか?対策だけは進めてくれていれば良いのですが…。

    避難困難地域がある市町村には、それを住民に周知しているのか?8割ほどは説明会などで知らせているようですが、23の市町村は「不安にさせたくない」等の理由で周知していないようです。う~む、これで隣の市町村が周知してたらどうなんだろうと思ってしまいます。

    あの時の経験と、今となって気付いた事を書き記しておきたい。

    まずは自助から

    発災時は、行政も当然被災する。発災直後、直ぐに消防や自衛隊が動けるのか?って言うと無理があると思います。「自分の身は自分で守る」意識は必要であると思います。

    自分の身を守れないと、避難する事もできません。避難困難地域と言うことは、発災した場合、その場所から避難しなければならなに地域と言えます。(発災の規模にもよるんでしょうけど)行政をあてにする前に、自分でハザードマップ等で、どこに避難すれば良いか?まずは、自分で出来る事はやる。自助の意識が重要だと思います。

    つづく…

  • 震災備忘録

    1995年1月17日以降の日付の無い記憶

    阪神淡路大震災とは

    1995年1月17日5時46分52秒、阪神淡路大震災が発生しました。

    兵庫県の淡路島北部(あるいは神戸市垂水区)沖の明石海峡(北緯34度35.9分、東経135度2.1分、深さ16km)を震源として、マグニチュード7.3の地震でした。

    犠牲者は6,434人にも達し、第二次世界大戦後に発生した自然災害では、東日本大震災が発生するまでは最悪のものであったそうです。

    あれから、もう31年も経過したんですね。

    あの時の経験と、今となって気付いた事を書き記しておきたい。

    能登半島地震その後

    能登半島地震からも既に2年経過している。

    総務省消防庁のデータでは、家屋の被害なのですが、全壊:6,537棟、半壊:23,703棟、一部損壊:135,268棟。建物の被害は多くその後の事なのですが、少し前のデータになりますが、仮設住宅建設戸数と入居戸数なのですが、

    輪島市は12月19日現在、珠洲市・七尾市は12月23日現在、能登町は12月19日現在、穴水町は12月22日現在、志賀町は12月26日現在。

         入居戸数   建設戸数   入居率

    輪島市   2862    3161     90.5%

    珠洲市   1613    1740     92.7%

    七尾市   575     575     100% (空き待ちあり)

    能登町   508     571     89.0%

    穴水町  473     532      88.9%

    志賀町  332     393      84.5%

    まだまだ、仮設住宅に暮らす被災者は多いようです。

    私の両親は阪神淡路大震災後4年間仮設暮らしでした。災害復興住宅の抽選に中々当選せず、仮設住宅退去のギリギリだったと思います。能登よりも、建設できる土地があり、且つ建設コスト、人手もあっても4年かかりました。

    能登半島地震での住まいに関する意向調査では、「災害公営住宅に入居」が最も多い33.4%。

    「自宅の建替え・新築」29.2%だそうです。残りは離れた場所で暮らすのでしょうか?

    県内には災害公営住宅が2986戸が整備される予定のようですが、全て今年の6月以降に順次完成見通しで、大半は27年度以降だそうです。そう、その間は現在の仮設住宅に住み続けなければならない被災者がいる事になります。阪神淡路大震災時よりも高齢者が多いと思います。そして、亡くなられた方も、直接死228人に対し災害関連死470人と災害関連死が直接死を上回っています。災害後に亡くなっている方の方が多いんです。

    災害後の被災者ケアは今後の課題なのかもしれません。

    あの時の経験と、今となって気付いた事を書き記しておきたい。

    作りたくても作れない

    能登半島地震後も建設コストの上昇、人手不足で住宅の建て替え、新築が困難な状況だそうです。それに加え、ライフラインの復帰工事もある。行政の災害関連の発注の入札も不調が多いようです。地元の業者さんも既に多くの工事をかかえ、余裕は無いようです。

    これが、日本の災害後の現実だと思います。復旧、復興したくてもできない…。

    これが、今後発生が予想されている、南海トラフ地震や首都直下地震が発生したらどうなるのか?現状でも、作りたくても作れないんです。

    災害の規模が違うなか、果たして復興、復旧はどうなるのか?

    う~む、日本字人だけでは無理な気がするのですが、素人の的外れな心配でなければ良いのですがね。つづく…

  • 震災備忘録

    1995年1月17日以降の日付の無い記憶

    阪神淡路大震災とは

    1995年1月17日5時46分52秒、阪神淡路大震災が発生しました。

    兵庫県の淡路島北部(あるいは神戸市垂水区)沖の明石海峡(北緯34度35.9分、東経135度2.1分、深さ16km)を震源として、マグニチュード7.3の地震でした。

    犠牲者は6,434人にも達し、第二次世界大戦後に発生した自然災害では、東日本大震災が発生するまでは最悪のものであったそうです。

    あれから、もう31年も経過したんですね。

    あの時の経験と、今となって気付いた事を書き記しておきたい。

    首都直下地震Ⅶ

    報道によると、首都直下地震発生時の「未治療死」、東京23区東側に集中 医師らが試算したそうです。首都直下地震発生時に適切な治療を受けられずに亡くなる「未治療死」について、日本医科大医師らの研究チームが試算したところ、約900人だった。住宅の耐震化が進み、2022年の前回試算から8割強減った。ほぼ全てが東京23区東側に集中しており、住宅密集地で緊急車両が通行できる道路環境を整備するなどの対策が欠かせないとの事。

    道路幅が狭く緊急車両の到着や重症者の搬送に支障が生じやすい木造住宅密集地域が都内全体では25年時点で約7,100㌶と16年時点から半減したのも要因に一つだそうです。

    確かに、阪神淡路大震災でも建物の倒壊による圧死、窒息死が多かったし、東日本大震災の様な大きな津波の発生は想定されないので、木造住宅密集地域の減少を考慮したのかと思います。都が想定する都内の重症者約13,800人のうち7%に当たる899人が「未治療死」になると推計してるそうです。

    あの時の経験と、今となって気付いた事を書き記しておきたい。

    バイアスは無いのか?

    確かに、木造住宅密集地域の減少し建物の倒壊や火災が発生しなければ、負傷者は減ると思うが、阪神淡路大震災時、家屋の倒壊等から救助したのは地元の住民だった。私の父親も倒壊した家屋から近所の人助けるの手伝った話は聞いた事がある。木造住宅密集地域は住民同士の繋がり、コミュニティは機能している。では、マンションはどうなんだ?住民同士の共助は機能してるのだろうか?倒壊はしないが、揺れない訳では無い。部屋は揺れるのだ。負傷する人も0では無いと思う。そして、エレベーターは停止する。

    タワーマンションの高層階で負傷者が発生した場合、エレベーター停止時に救助、搬送は可能なのだろうか?何か、木造住宅密集地域のマイナス面だけ見て、逆にタワーマンション等倒壊の危険の無い建物については大丈夫だろうみたいなバイアスは無いのか?

    私の様な素人の浅はかな疑問であれば良いのですが…。

    つづく…

  • 震災備忘録

    1995年1月17日以降の日付の無い記憶

    阪神淡路大震災とは

    1995年1月17日5時46分52秒、阪神淡路大震災が発生しました。

    兵庫県の淡路島北部(あるいは神戸市垂水区)沖の明石海峡(北緯34度35.9分、東経135度2.1分、深さ16km)を震源として、マグニチュード7.3の地震でした。犠牲者は6,434人にも達し、第二次世界大戦後に発生した自然災害では、東日本大震災が発生するまでは最悪のものであったそうです。あれから、もう31年も経過したんですね。あの時の経験と、今となって気付いた事を書き記しておきたい。

    今では役に立たない記憶

    阪神淡路大震災から既に31年。31年前の経験では既に役に立たないものも有ると思う。

    例えば、情報通信。当時、携帯電話の普及率は3.5%。それも通話がメインだったかと思う。私は、当然持っていませんでした。2025年のスマホの普及率は90%超えているそうです。インターネットの利用も当時は1%台、現在は90%超えてるようなので、当時と比べると安否確認や被害状況の把握等は当時と比べると雲泥の差と言える。情報収集のスピードは格段に上がっている。その分、早く現地への対応ができる事になるのだが、その判断は人がする事であるのだが、そこはどうなのかは、その時の政府や自治体の首長によるんだろう。それを判断できる情報は持ってないです。

    耐震性についても、耐震性を考慮に入れて建築基準法が改正された1981年(昭和56年)以降で1982年頃から建築された物件の被害が少なかったことが報告されている。倒壊した木造家屋の98 %が旧耐震基準で建てられたものであったようです。結果的に、改正された建築基準法の有効性が証明されることになりました。倒壊して死者の出た住宅は1982年(昭和57年)以前の建築物件で、当時の建築基準法により設計されていて耐震性が弱かったともいえる。震災後も1996年(平成8年)・2000年(平成12年)・2006年(平成18年)に建築基準法は改正されているようなので、阪神淡路大震災の時の様な建物倒壊による圧死は少なくなるのかなとは思う。

    そう、31年前とは違う事は多いんです。だから全て当時を基準にしていてはダメだと思うんです。

    あの時の経験と、今となって気付いた事を書き記しておきたい。

    それでも変わらないモノは有る。

    有体に言えば、人が生物である事には変化が無い。つまり、水とトイレの重要性には変化は無いと思う。上下水道が止まれば、水は止まる、トイレも使えなくなる。

    建物の耐震化が進んでいるので、自宅避難が多くなる事は想像できる。そのためにも、水とトイレは自助で凌ぐ必要はあると思います。

    後、現金。停電すると、例え自分のスマホで決済しようにも、レジが使えないと決済できない。そんな時モノ言うのは現金だと思います。また、小銭があれば、最近台数減っていますが公衆電話使えます。31年前の事でも役に立つ事もあるんです・

    つづく…

  • 震災備忘録

    1995年1月17日以降の日付の無い記憶

    阪神淡路大震災とは

    1995年1月17日5時46分52秒、阪神淡路大震災が発生しました。

    兵庫県の淡路島北部(あるいは神戸市垂水区)沖の明石海峡(北緯34度35.9分、東経135度2.1分、深さ16km)を震源として、マグニチュード7.3の地震でした。

    犠牲者は6,434人にも達し、第二次世界大戦後に発生した自然災害では、東日本大震災が発生するまでは最悪のものであったそうです。

    あれから、もう31年も経過したんですね。

    あの時の経験と、今となって気付いた事を書き記しておきたい。

    地震では日本人だけが亡くなる訳では無い

    阪神淡路大震災で亡くなられた方は、6,434名が亡くなられました。

    発生時間が5時46分52秒。殆どの方が自宅での圧死、窒息死だったようです。

    で、亡くなられた方の内、174名が外国人の方だったようです。

    亡くなられた方の約2.7%が外国人の方になる。

    今ほど、外国人も方が日本に旅行に来る事は無かったと思うので、震災のあった地域で生活されていた外国人のかたかなと思う。

    31年前の記憶、私は両親の事と被災した実家のことで、多分周囲を見る余裕は無かったと思うが、外国人を見た記憶は無い。中国や韓国の方なら見た目では判断できんかったし。

    高校の時韓国籍の友達普通にいたし、神戸港って貿易港なので、外国人の方は神戸に住まわれていた外国人の方は結構いたのではないかと思う。

    で、日本人でも神戸で大きな地震など想像も経験もした事が無いのである。ましてや、外国から来た方が想像、想定できないのは想像に難くない。

    ただ、もう経験してしまったのである。日本では大きな地震が起こる事を、そしてそれが何時、何処で起きるかは分からない事を。

    あの時の経験と、今となって気付いた事を書き記しておきたい。

    外国人も被災する

    当たり前と言えば、当たり前の話であるが、日本にいる以上、可能性は0では無い。ただ、31年前と違うのは、その人数が大幅にに違う。2024年末時点で、日本の外国人住民数は約337万で、過去最多を更新したそうです。                    1995年頃の定住外国人数は約192万人だったそうなので、約145万人増加、1.7倍以上になっています。                                   それにプラスして訪日外国人数が増加、2,000万人以上になっているそうです。   首都直下地震、南海トラフ地震等大規模な地震が発生すると、外国人の被災者が多く発生する。日本で働いている方なら、ある程度防災教育を受けている人もいるかもしれませんが、多分本当の大規模な地震を経験した人はいない。ましてや、日本の避難所なんて31年前と殆ど変わらない有様である。東日本大震災では外国人の方は33人。元々、外国人居住者が少なかったので、被害の大きさの割には、外国人の亡くなられた方の問題はクローズアップされなかったと思う。しかし、首都直下地震や南海トラフ地震では、多くの外国人の方も被災する。                                 言葉の壁もあるだろうし、生活習慣の違いもあるだろう、だからといって日本人だけが助かれば良いという話ではない。                           住まう、訪日した以上、皆で助からなければアカンと思う。              助け合いに国境は無いと思うのだが…。

    つづく…

  • 震災備忘録

    1995年1月17日以降の日付の無い記憶

    阪神淡路大震災とは

    1995年1月17日5時46分52秒、阪神淡路大震災が発生しました。

    兵庫県の淡路島北部(あるいは神戸市垂水区)沖の明石海峡(北緯34度35.9分、東経135度2.1分、深さ16km)を震源として、マグニチュード7.3の地震でした。

    犠牲者は6,434人にも達し、第二次世界大戦後に発生した自然災害では、東日本大震災が発生するまでは最悪のものであったそうです。

    あれから、もう31年も経過したんですね。

    あの時の経験と、今となって気付いた事を書き記しておきたい。

    首都直下地震Ⅵ

    新被害想定では、避難所に避難する人は最大で、万410万人、避難所外への避難約72万人計約480万人が自宅以外で生活する事になる。この中には、自宅が無事でも食料等の備蓄が無くなり避難所に来る人も想定されているようです。

    それでも、ずっと避難所暮らしには無理がある。仮設なりなんなり避難所以外の住む場所が必要になって来る。東京都のホームページで見つけたのですが、大学研究者の調査結果では、仮設住宅を探す世帯数:1,420,000世帯、賃貸空家利用可能数:423,000戸、仮設住宅建設可能数:76,000戸、で、不足数:920,000戸だそうです。仮の住まい自体が足りないんです。首都圏以外への広域避難しか道は無いのでしょうか?人口が手中している首都圏、被災する人の多さも半端ないことになるようです。ちなみに阪神淡路大震災時の仮設住宅は、兵庫県、大阪府合わせて、48,300戸。内神戸市には29,178戸だったそうです。神戸以外で仮設住宅暮らしをしなければならない被災者はいたのでしょう。首都直下地震の新被害想定では、住宅の耐震化の向上、木密地区の減少で地震亡くなられる方は減ると想定していますが、災害関連死は増加すると想定しているのには避難者数の増加も原因の一つなのかもしれません。私の実家は阪神淡路大震災時で住めなくなり両親は4年程仮設暮らししました。本当はもっと早く仮設から出たかったのですがも移り先が中々見つからず、やっと災害復興住宅入居が決まったのが4年後でした。

    あの時の経験と、今となって気付いた事を書き記しておきたい。

    時間

    首都直下地震の想定では、研究調査では仮設住宅建設可能数:76,000戸ですが、これは一体何時から入居できるのだろうか?これを建設するためにマンパワーは確保可能なのだろうか?被災するのは住宅だけでは無く、企業や行政も被災する。企業や行政も早期の復旧を目指すため、建設業者等復旧作業を依頼するであろう。全国からかき集めたいとしても、そもそも建設業従事者自体が減っているのある。

    建設業就業者数は、1997年(685万人)をピークとして減少が続いており、2024年はピーク時比69.6%の477万人。ピーク時より約3割減少している。また、就業者数の推移を年齢階層でみると、過去20年で29歳以下の若年層が約88万人から約56万人に減少しているのに対して、65歳以上は37万人台から80万人台へと大きく増加している。

    そう、建設業にも高齢化の波が来てる。それでも、被災地復旧に従事してもらいたいといってもこの人達被災地のどこで寝泊まりするのだろうか?

    そう、920,000戸不足は現在想定されていて、多分それをどうするかは検討されていると思うが、仮設住宅建設可能数:76,000戸これは何時完成するのか?かなり時間がかかりのではないかと、その間、被災者はどこで暮らさなければならないのか?

    素人ながら危惧しているんですよね。

    つづく…

  • 震災備忘録

    1995年1月17日以降の日付の無い記憶

    阪神淡路大震災とは

    1995年1月17日5時46分52秒、阪神淡路大震災が発生しました。

    兵庫県の淡路島北部(あるいは神戸市垂水区)沖の明石海峡(北緯34度35.9分、東経135度2.1分、深さ16km)を震源として、マグニチュード7.3の地震でした。

    犠牲者は6,434人にも達し、第二次世界大戦後に発生した自然災害では、東日本大震災が発生するまでは最悪のものであったそうです。

    あれから、もう31年も経過したんですね。

    あの時の経験と、今となって気付いた事を書き記しておきたい。

    首都直下地震Ⅴ

    首都直下地震の新被害想定ですが、死者数:1万8,000人(前回想定−5,000人)

    建物倒壊が原因:5,300人(前回想定−1,100人)

    火災が原因:1万2,000人(前回想定−4,000人)

    建物の耐震化と不燃化が進み、死亡者は減ると言う事だと思います。

    確かにハード面でそれは確かにそうなんだと思うのだが、果たして建物と言うハード面だけが死因なのだろうかとも思う。建物が大丈夫でも家具が倒れてきて、圧死、窒息死はありえると思う。また、約1年前八潮市で地下の下水管の老朽化が原因で道路が陥没しトラックが落下、1名の方が亡くなっている。(未だ工事中のようだが)そう、何もしていなくても、道路が陥没するのである。「老朽化」という病が突然目を覚まし牙を剥く事はあり得る。

    地震でも道路が陥没する事はある。阪神淡路大震災でも神戸市兵庫区の大開通は幅約17メートル、長さ約120メートルにわたって陥没した。地下にある神戸高速鉄道大開駅のコンクリートの柱が折れ、天井が落ちたのが原因だったそうです。ハード面でも建物は進化しているかもしれませんが劣化が進んでいるものもあるのではないかと危惧しています。

    あの時の経験と、今となって気付いた事を書き記しておきたい。

    自然災害の被害は増加している

    近代都市直下の大規模地震は、阪神淡路大震災が初めてだったかもしれません。

    しかし、あれから31年経過しています。その後、中越や東日本大震災、熊本地震、能登半島地震等ありましたが、首都は…そう関東大震災以降大規模地震には遭遇していないのだ。

    新たな被害想定では前回より被害が低減されているが(経済被害では約13兆円低減)これで安心する事が一番危険な気がします。報道によると、国土交通省によると日本の災害は増加傾向にあるそうです。14年~23年の10年間の土砂災害の発生件数は年平均1,499件だそうです。統計を始めた1982年からの年平均が1,108件。この10年で約1.4倍になっているそうです。また、同14年~23年の10年間の水害による被害額は年平均7,612億円と、統計を始めた1875年からの年平均の約3倍だそうです。

    そう、自然災害による被害は大きくなってきている。しかし、首都直下地震の被害想定は前回の想定よりも被害は低減されている…。専門家の方々が出した想定なので、一素人が余計な事言う必要は無いのですが、ハード面は強化できてもそこに暮らす人々は年々、高齢化し単身世帯が増加している。助けられる方も、助ける方も阪神淡路大震災時よりもそこはリスクが増大してる気がするんですがねぇ…。

    つづく…

  • 震災備忘録

    1995年1月17日以降の日付の無い記憶

    阪神淡路大震災とは

    1995年1月17日5時46分52秒、阪神淡路大震災が発生しました。

    兵庫県の淡路島北部(あるいは神戸市垂水区)沖の明石海峡(北緯34度35.9分、東経135度2.1分、深さ16km)を震源として、マグニチュード7.3の地震でした。

    犠牲者は6,434人にも達し、第二次世界大戦後に発生した自然災害では、東日本大震災が発生するまでは最悪のものであったそうです。

    あれから、もう31年も経過したんですね。

    あの時の経験と、今となって気付いた事を書き記しておきたい。

    首都直下地震Ⅳ

    東日本大震災時にも首都圏で発生したのだが、首都直下地震でも帰宅困難者が発生する。

    想定では約480万人。交通機関等が停止し、帰宅できなくなる。在社時ならば交通機関等帰宅の足が復旧するまで、会社で過ごすって事もあるだろう。災害大国日本の企業である。

    社員様にヘルメットや水・食料の備蓄、家具等の転倒防止対策は実際されてる企業が多いと思います。ある意味、在社していると安全なのだと思う。人がいれば会社に被害があっても復旧を進められるメリットもある。ただ、停電していると夜間は何もできなくなると思う。

    パソコンもバッテリーが切れたら使用できなくなるであろうし、インターネット等通信も不通になれば、「災害対策はネット環境で」なんて事は「絵に描いた餅」になるかもしれない。マンパワーは災害時には重要であると思います。だから災害発生後、ボランティアが重要になるのだと思う。帰宅困難者…だけではなくもう一つ考えなければならない事態が発生するリスクがあると思うのだが…。

    あの時の経験と、今となって気付いた事を書き記しておきたい。

    出社困難者

    首都圏におけるテレワーク率は、2025年7月時点で22.5%とされているそうです。これは前年同期比で15.1%増加したことを示していると言う。

    そう、これは自宅にいる時に首都直下地震に遭遇する確率は高まっていると言えないか?

    建物自体の耐震化率は向上してるようなので、建物倒壊による被害は減少するのでしょう。

    しかし、揺れなくなる訳では無い。部屋は揺れる。自宅に日本の企業並みの災害対策をしてる家庭はどれくらいあるのか?停電、上下水道が使用できなくなる、エレベータ停止。

    自宅を片付ける、で交通機関がストップしたままだとテレワークで業務再開を試みる事になる。会社がどういう状況なのか?確認せずに。誰が会社の被害を復旧させるのか?

    ここに公助は無い。自助になる。しかし、通勤する人がテレワークで減少していると復旧のマンパワーが足らなくなる。そう、出社困難者が発生する。そうなると、BCPを策定していても目標復旧時間までに復旧できなくなる企業が発生するのではないか?

    マンパワー不足で。

    考え過ぎですかねぇ?

    つづく…

  • 震災備忘録

    1995年1月17日以降の日付の無い記憶

    阪神淡路大震災とは

    1995年1月17日5時46分52秒、阪神淡路大震災が発生しました。

    兵庫県の淡路島北部(あるいは神戸市垂水区)沖の明石海峡(北緯34度35.9分、東経135度2.1分、深さ16km)を震源として、マグニチュード7.3の地震でした。

    犠牲者は6,434人にも達し、第二次世界大戦後に発生した自然災害では、東日本大震災が発生するまでは最悪のものであったそうです。

    あれから、もう31年も経過したんですね。

    あの時の経験と、今となって気付いた事を書き記しておきたい。

    阪神淡路大震災から今日で31年になる。

    阪神淡路大震災での直接死者は、6,434名と言われており、また関連死は921名だそうです。亡くなられた方の内、12.5%が関連死と言う事になる。でも実際は、関連死に数えられていない亡くなられた方もいると思う。私の父親は震災の7年後に自殺しました。関連死には数えられない。しかし、震災が無ければこんな事なかったのにとは思う。

    今更どうこうできる話では無い。ただ、同じような苦しみを味あう人は、いなくなって欲しいとは思う。改めて、阪神淡路大震災で亡くなられた方のご冥福をお祈りいたします。

    熊本地震や能登半島地震では、地震による直接死よりも地震後の関連死の方が多くなっています。生き残られた方のメンタルのケアと言うのは重要なのではないかと思う。

    さて、ここまでの話で気付いた事を述べてみたい。

    災害関連死

    阪神淡路大震災から31年、建物の耐震化は進み、建物倒壊による死亡者は減少するだろうとは思う。しかしだ、首都直下地震の新たな被害想定でも直接死は約1万8千人に対し関連死は最大で4.1万人と想定されています。直接死よりも倍以上の人が地震後に亡くなると想定している。関連死が多くなる以上、災害時のメンタルケアについてもっと何かやるべきことがあるのではないかと思う。このソフト対応が関連死を減らす手立ての一つではないかと思う。災害関連死に数えられない死を経験した者より。

    つづく…

  • 震災備忘録

    1995年1月17日以降の日付の無い記憶

    阪神淡路大震災とは

    1995年1月17日5時46分52秒、阪神淡路大震災が発生しました。

    兵庫県の淡路島北部(あるいは神戸市垂水区)沖の明石海峡(北緯34度35.9分、東経135度2.1分、深さ16km)を震源として、マグニチュード7.3の地震でした。

    犠牲者は6,434人にも達し、第二次世界大戦後に発生した自然災害では、東日本大震災が発生するまでは最悪のものであったそうです。

    あれから、もう30年も経過したんですね。

    あの時の経験と、今となって気付いた事を書き記しておきたい。

    首都直下地震Ⅲ

    12月19日中央防災会議が、2013年の被害想定以降、12年ぶりに新たな被害想定を発表し

    ました。詳細は、中央防災会議か新聞等で確認してもらいたいのですが、下水道の復旧予測日数は、前回想定時と同様に、1か月程度を要すると想定に変化がありませんでした。ん?12年前と変化が無い?

    昨年1月28日埼玉県八潮市で下水道管の老朽化による道路陥没事故で死者もでています。地震も何もなかったのにだ。上下水道の老朽化は12年前と変化が無いのだろうか?

    東京都は税収が多いので上下水道の更新にかける費用も多いと思うのだが、2年前のデータであるが、東京都下水道事業 経営レポート2024と言うのがありました。そこには、

    震災対策

    震災時の下水道機能や交通機能を確保するため、下水道管とマンホールの接続部の耐震化やマンホールの浮上抑制対策を実施しています。また、水再生センター・ポンプ所の震災対策も実施しています。

    [下水道管の震災対策]

    ・排水を受け入れる下水道管を耐震化した施設数→214か所(年間目標値256か所)

    ・緊急輸送道路、無電柱化している道路などを対象に、マンホールの浮上抑制対策を実施    した道路延長→33km(年間目標値79km)

    ・地区内残留地区において下水道管の耐震化及びマンホール浮上抑制対策を実施した面積→421ha(年間目標値461ha)

    [水再生センター及びポンプ所の震災対策]・震災時に必要な下水道機能を確保するため、すべての系統で耐震化を完了した施設→3施設(年間目標値3施設)

    震災対策は確かに進んではいるが、ボトルネックはありそうです。

    2年前に能登半島地震が発生しその後豪雨災害も発生しました。首都直下地震が発生した時も同様の事が起らない保証は無い。

    豪雨で雨水が下水管に集まるが下水管が破損していると、処理できなくなる。雨水。逆流する、内水氾濫が発生する。その水は何処にいくのか?水は低い所に集まる。

    そう!地下だ!!昨年9月四日市の地下駐車場が記録的豪雨により水没しました。東京都は、地下鉄、地下街が網の目の様に広がっています。そこに水が流れ込む。能登半島地震とその後の豪雨災害、同様な事が首都直下地震で発生すれば…。う~む、考えすぎか?

    さて、ここまでの話で気付いた事を述べてみたい。

    下水対策も自助でできる事はある。

    取り合えず、約1か月は下水使えないのは被害想定からも確定かと思う。

    まずは、トイレだろうと思う。生きている以上、トイレ使わないわけにはいかない。しかし、流せないのである。マンションなど、トイレ見た目被害が無いかもしれない。しかし、レバーを回しても水は出ない。だからと言って、風呂に貯めていた水を流そうものなら、マンション内の排水管が破損していれば、汚物がそこから漏れる。マンション内の排水管が無事だとしても、その先の下水管が破損していれば、そこで汚物は止まってしまう。下水管復旧の邪魔になると思います。

    地震対策で、食料や水を備蓄している方はいると思います。

    トイレの備蓄は、東京都は約4割と全国平均より約1割高いようなのですが、それでも約6割の方は、首都直下地震が発生した場合トイレ難民になる可能性が高いと思います。

    トイレの備蓄、是非考えていただきたいと思います。

    つづく…

    ↓以前にもアップロードしましたが、我が家の簡易トイレです。