1995年1月17日以降の日付の無い記憶

阪神淡路大震災とは

1995年1月17日5時46分52秒、阪神淡路大震災が発生しました。

兵庫県の淡路島北部（あるいは神戸市垂水区）沖の明石海峡（北緯34度35.9分、東経135度2.1分、深さ16km）を震源として、マグニチュード7.3の地震でした。

犠牲者は6,434人にも達し、第二次世界大戦後に発生した自然災害では、東日本大震災が発生するまでは最悪のものであったそうです。

あれから、もう30年も経過したんですね。

あの時の経験と、今となって気付いた事を書き記しておきたい。

5月６日日経新聞

第一面に、「備蓄ゼロの物資ある」６割

南海トラフ想定自治体調査、主要８品目

日経新聞がアンケートを実施。１２７市町村が回答。国公表の基準の基準に沿って救援物資が届くまでの目安とされる「発生からの３日間」の必要量を備えているかを調べたそうです。

ありていに言えば、５７自治体が全て確保に対し８２自治体はいずれかの物資が０又は足りていない。指定避難所等行政が管理している避難所等での備蓄の事なのだと思います。

私の両親が阪神淡路大震災時に近所の方々と避難してたのは、住吉幼稚園でした。（神戸市立でした。）ここは、指定避難所では無かった。多分、何も備蓄無かったのでしょう。

幼稚園の教室に敷き詰められた布団は、各家庭が持ち込んだものだったのでしょう。

阪神淡路大震災から３０年、その後も中越地震や熊本地震、東日本大震災、昨年の能登半島地震がありましたが…。う～む、これはどうしてなのか？何時発生するか分からない地震に対する事に税金は使いにくいのか？備蓄する場所の問題なのか？それとも首長の判断なのか？今後起こるであろう南海トラフ地震の「公助」の現状…ちょっと日経新聞読んでみて心配になりました。

さて、ここまでの話で気付いた事を述べてみたい。

あの頃の再現になってしまうのか？

日経新聞の記事では大丈夫な自治体もあるのが分かったのは良かったと思いますが、（どこなのかの記載はなかったか？）そうで無い自治体、南海トラフ地震が発生したらどうなるのか？自宅に被害等がでて、避難上に辿り着いても何も無い…。雨露凌げるだけでも良いのかもしれませんが、３０年前に私が阪神淡路大震災時に見た避難所と同じ光景が再現されてしまうのかもしれません。違うのは当時より高齢者が増えています。あの状況だと災害関連死が増えるのではないかと危惧します。南海トラフ地震での災害関連死の想定は、約2万6000～5万2000人と想定しているようです。 平成23年の東日本大震災や昨年の能登半島地震に基づき、避難者全体に占める関連死認定者数の割合から避難者1万人当たり40～80人として試算したそうですが、死者数の想定は２９万8,000人。災害関連死は約1％？

何か少なすぎるよいに感じるのは気のせいでしょうか？

東日本大震災では、約２割が災害関連死でした。またその内、9割弱が66歳以上の方だったようです。熊本地震では亡くなられた方の約8割が災害関連死、能登半島地震でも実際に地震で亡くなられた方よりも災害関連死で亡くなられた方の方が多い。

被害想定考えるなのて事私にはできないですが、何か間尺合わない気がします。

ただ、自治体も被災するので、直ぐに多くを求めるのは酷な面はあると思います。

まずは、「自助」で凌ぐ事を進めておく方が良いかもしれません。それなら直ぐにでもできますからね。

つづく…。